40代になると、子どもが中学・高校に進学するご家庭も増えて教育費が上がります。老後資金が気になってくる方もいるでしょう。その一方で物価高で生活費がかさんで思うように貯蓄ができないケースも珍しくありません。
この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー、証券外務員を取得。メディア実績：＜テレビ出演＞テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ！」
>> 谷川 昌平の詳細な経歴を見る
この記事の目次
- 40代貯金なしの夫婦に向けた3つの家計の見直しステップ
- まずは家計を「見える化」する
- 固定費を見直して貯金に回す
- 先取り貯金で確実に貯める習慣をつける
- まずは無料FP相談！家計の見直しをして「貯める仕組み」を作ろう
- 40代貯金なしの夫婦に向けた教育資金の準備方法
- 学費はいくら必要なのか「具体的な目標額」を知る
- 児童手当はできるだけ手をつけずに教育資金に回す
- 子どもの習い事や塾代の支出を見直す
- 奨学金や学資ローンの活用も視野に入れる
- あなたの家庭にぴったりの方法は？プロと一緒にお金の悩みを解決しよう
- 40代夫婦が「貯金＋資産形成」で賢くお金を増やす方法
- まずは生活防衛資金を確保する
- 新NISAやiDeCoで将来のための資産形成を始める
- 副業や収入アップの選択肢も検討する
- 【まとめ】40代貯金なしの夫婦は無料FP相談を活用して効率的に貯蓄プランを考えよう！
40代貯金なしの夫婦に向けた3つの家計の見直しステップ
はじめに、40代貯金なしのご夫婦が毎月決まった額を貯蓄すために実行する家計見直しステップを紹介します。やみくもに節約しようとしてもうまく行きません。
- まずは家計を「見える化」する
- 固定費を見直して貯金に回す
- 先取り貯金で確実に貯める習慣をつける
まずは家計を「見える化」する
「貯蓄に回すお金がない」と悩んでいるなら、まずは家計を「見える化」することが不可欠です。
1ヶ月の収入と支出をすべて把握し、収入は給与だけでなく、児童手当などすべての入金を網羅します。
支出は、月々の支払額がほぼ一定の固定費と、金額が大きく変動する変動費に分けてください。
固定費には、住宅ローンや家賃、水道光熱費、通信費、教育費などが含まれます。
一方で変動費は、食費、日用品費、交際費、美容費に加え、冠婚葬祭などの不定期な出費やお小遣いが該当します。
このように分類することで、家計の全体像を明確に把握しやすくなります。
固定費を見直して貯金に回す
家計を見直して出費を削減するなら、固定費の最適化から始めるのが効果的です。
多くの人は食費や娯楽費といった変動費を節約しがちですが、一度見直せば継続的な節約効果が見込めます。
複数の固定費を合わせれば、月々数千円、年間では数万円単位の削減も可能です。
たとえば、光熱費はこまめな消灯や温度調節に加え、電力会社やガス会社の変更、あるいはセットプランの導入を検討することで、特に費用がかさむ季節でも大幅なコストダウンを実現できます。
見直しによって節約できる可能性がある固定費には、以下のような項目が挙げられます。
家族の人数やライフスタイルによって、節約できる項目や金額を計算してみましょう。
- 通信費（スマホ料金・プロバイダー料金など）
- 保険
- 住居費（住宅ローン）
- 光熱費（ガス代・電気代）
先取り貯金で確実に貯める習慣をつける
「貯蓄が苦手」と感じているなら、「先取り貯金」が有効な手段です。
これは、収入が入ったらすぐに貯蓄分を確保し、残ったお金で生活費をやりくりする方法です。
家計改善を目指すには、まず固定費の見直しで支出を削減し、無理のない範囲で先取り貯金額を設定しましょう。
そして、その金額でやりくりを始め、もし生活に支障が出るようなら、再度金額を見直すというサイクルを回すことが重要です。
なお、先取り貯金の割合は子どもがいる世帯では手取り収入の10～20％、子どもがいない世帯では手取り収入の20～30％が目安です。世帯年収が40万円なら、子どもがいる世帯は４～8万円、子どもがいない世帯は8～12万円の貯蓄を目指しましょう。
まずは無料FP相談！家計の見直しをして「貯める仕組み」を作ろう
40代貯金なしの夫婦に向けた教育資金の準備方法
高校以降は義務教育ではないので、授業料や教科書代をはじめ、教育費が中学までと比べて、よりかかってきます。特に、高校入学と大学入学の時期はまとまったお金が必要です。
子どもが安心して勉学に励むためにも、まとまった教育資金は確保しておきましょう。教育資金を貯めるためには、以下4つのポイントを抑えることが大切です。1つずつ解説していくので、参考にしてください。
- 学費はいくら必要なのか「具体的な目標額」を知る
- 児童手当はできるだけ手をつけずに教育資金に回す
- 子どもの習い事や塾代の支出を見直す
- 奨学金や学資ローンの活用も視野に入れる
学費はいくら必要なのか「具体的な目標額」を知る
教育資金を効率的に準備するためには、まず具体的な目標額を明確にすることが重要です。
大学進学時に最も多額の費用が必要となるため、お子さんの希望を早めに把握し、それに合わせた計画を立てましょう。
一般的に、大学の入学金や学費は100万円以上かかることがあります。
お子さんの進路がまだ決まっていない場合は、国公立大学と私立大学の両方を想定して必要額を調べておくと安心です。
私立大学は文系より理系、特に医学・薬学部は学費が高額になる傾向があります。
お子さん1人あたり300万～500万円を目標に準備できていれば、どのような進路にも柔軟に対応できます。
全額を貯めるのが難しくても、一部を確保しておくだけで、その後の家計の負担を大幅に軽減できるでしょう。
児童手当はできるだけ手をつけずに教育資金に回す
子どもの誕生後に支給される児童手当を貯蓄に回すことは、将来の教育資金を準備する有効な手段です。
児童手当は、第1子と第2子の場合は総額約200万円、第3子以降なら600万円以上になるため、全額を貯蓄することで大きな資金源となります。
児童手当を貯蓄する際は、ただ預金するだけでなく、学資保険の活用も検討してください。
学資保険は、早期に加入するほど返戻率が高くなる傾向にありますが、小学校入学前であれば十分な商品が見つかる可能性があります。
計画的に貯蓄を進めるためにも、お子さんの年齢や家計状況に合わせた商品選びが重要です。
子どもの習い事や塾代の支出を見直す
将来の教育費を確保するためには、子どもの習い事や塾代の支出を見直すことも重要です。
特に費用が高くなりがちな芸術系の習い事は、お子さんの意欲や将来の目標と照らし合わせ、場合によっては一時的に中断することも有効な選択肢となります。
また、塾選びは子どもの学力や苦手分野に合わせることが不可欠です。
知名度や合格実績だけで選ぶと費用が高くつきがちなため、お子さんの特性に合った塾を選ぶことで、費用対効果を高めながら学力向上を目指せるでしょう。
奨学金や学資ローンの活用も視野に入れる
日本の教育制度では、奨学金を利用して進学する学生が増えています。
奨学金は、返済が必要な貸与型と、返済不要の給付型に大別されます。給付型は、世帯収入による受給制限が設けられていることが多く、親の収入に左右されない給付型奨学金は、募集人数が少ないため狭き門と言えるでしょう。
子どもの将来の負担を軽減したい場合は、親が組む学資ローンも有効な選択肢となります。
学資ローンは、一般的なフリーローンよりも低金利で利用でき、学費だけでなく留学費用などにも充当できる汎用性の高さが利点です。
また、各大学が独自に設けている奨学金制度も無視できません。
教育資金に不安がある場合は、進学先を選ぶ際に、独自の奨学金が充実している大学を検討することも一つの戦略となります。
あなたの家庭にぴったりの方法は？プロと一緒にお金の悩みを解決しよう
家庭の数だけ家計は異なり、おすすめの節約方法や教育費捻出の方法は変わってきます。インターネットを検索するとたくさんの節約方法や教育資金を貯める方法がヒットします。しかし、見本として掲載されている方法をそのまま真似してもうまくいかないことも多いでしょう。
家計の見直しを成功させるには、家庭に合った方法を実践することが重要です。家庭に合った方法を見つけるには、プロに相談するのがおすすめです。FPの無料相談窓口を利用すれば、気軽に家計の見直しができるでしょう。
40代夫婦が「貯金＋資産形成」で賢くお金を増やす方法
貯金ができたら、資産形成も視野に入れてみましょう。ここでは、貯金をしつつ資産形成を行うために押さえておくべき以下4つの方法を紹介します。
- まずは生活防衛資金を確保する
- 新NISAやiDeCoで将来のための資産形成を始める
- 副業や収入アップの選択肢も検討する
まずは生活防衛資金を確保する
40代で貯金ゼロの場合、まずは「生活防衛資金」を確保してください。生活防衛資金とは、緊急事態にすぐに生活費として利用できるお金です。
40代になると、生活習慣病をはじめとして、さまざまな病気が発症するリスクが上がります。また、会社員でも会社が倒産したり業務が縮小したりすると失職する恐れもあるでしょう。自営業者の場合は、ある日突然収入がなくなるリスクがあります。
生活防衛資金は、急に収入がなくなっても一定期間生活し続けられるために確保しておきます。収入がなくなってもしばらくは生活できるお金があれば、再就職をしたり各種支援金を利用したりするまで生活に支障が出ません。
生活防衛資金は、貯蓄や投資に回すお金と分けておくことが大切です。可能であれば、貯蓄しておく金融機関を分けるなどしておきましょう。
新NISAやiDeCoで将来のための資産形成を始める
新NISAと、iDeCoはどちらも節税しながら投資ができる制度です。しかし、新NISAとiDeCoは目的や加入できる年齢が異なるので、違いを把握しておきましょう。
新NISAは、18歳以上なら誰でも投資が可能です。積み立て型・成長投資枠型・生涯投資枠型の3つがあり、積み立て投資と一括投資の両方が利用できます。また、拠出額の下限はなく、資産の引き出しも自由にできるのが特徴です。
iDeCoは、老後の資産形成が目的のため20歳～65歳未満までが利用できる制度です。月々5,000円から積み立ての投資ができます。一括での投資は不可なので注意しましょう。また、形成された資産は60歳までは引き出せません。教育資金の形成が目的なら、新NISAが適しています。
副業や収入アップの選択肢も検討する
子どもが中学、高校と進学するにつれて出費はどうしても増えていきます。固定費の見直しだけでは対応ができないご家庭もあるでしょう。副業をする、パートからフルタイムの派遣社員や正社員を目指すなど、収入を増やす方法も一緒に検討するのも効果的です。
特に、子育てを理由にパートで働いていた場合は、正社員になれれば収入が上がるだけでなく、福利厚生も充実します。また、近年は副業を許可する会社も増えました。無理のない範囲で収入を増やせる方法を考えてみてください。
【まとめ】40代貯金なしの夫婦は無料FP相談を活用して効率的に貯蓄プランを考えよう！
40代で貯金がないご夫婦の場合、できるだけ早く家計を見直しして貯蓄に回すお金を確保しましょう。しかし、子どもの年齢や収入によっては「これ以上家計の見直しが個人では難しい」といった場合もあります。
家計の見直しは、FPに相談してプロのアドバイスを得るのがおすすめです。マネーキャリアなら、顧客満足度98％の実績があります。また、オンラインでの相談が可能なので、仕事や育児で忙しい方も気軽に相談ができるでしょう。何度相談しても無料なので、小さな疑問から不安も安心して相談できます。ぜひ、利用を検討してみてください。
