・我が家の家計は大丈夫なのか、将来に備えるためにもプロにアドバイスを求めたい
▼この記事でわかること
この記事の監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次
- 40代の家計診断｜まずは平均データと比較しよう
- 40代の平均世帯収入は？
- 4人家族（子供2人）の1か月あたりの平均支出は？
- 家計の支出は40代後半から50代前半がピーク！
- 40代後半から家計の支出がピークに！今すぐプロと一緒に家計の最適化をしよう
- 40代の理想的な支出割合は？項目別の家計チェックリスト
- 40代の家計の見直しで重要なポイントは？
- 住宅ローンの見直し
- 保険の見直し
- 通信費・サブスクの見直し
- 教育費と老後資金のバランスを考えた貯蓄計画
- 40代の家計管理でよくある失敗例とは？現役FPに聞いてみた【座談会】
- 支出や資産状況をなんとなくで把握している
- 教育費や住宅購入資金に気を取られて老後資金準備が遅れる
- 無料FP相談を賢く活用して家計にぴったりの貯蓄プランを見つけよう
- 【実際どう？】40代の子育て世帯にアンケート調査を実施
- 現在の世帯貯蓄額はどれくらいですか？
- 子どもの教育費はどのように準備していますか？
- 老後資金について、現在どのくらい貯蓄できていますか？
- 家計やお金に関して、今一番不安に感じていることは何ですか？
- 【まとめ】40代は家計の支出のピークに備えて！無料FP相談を賢く活用しよう
40代の家計診断｜まずは平均データと比較しよう
家計診断の最初のステップは、平均データとの比較です。同じ40代でも世帯人数や収入はさまざまです。「現在の家計で大丈夫か不安だが、比較する対象がないので困っている」といった方もいるでしょう。
ここでは、厚生労働省や統計局が発表した平均世帯年収、平均支出を紹介します。自分の家庭とまずは比較してみましょう。
40代の平均世帯収入は？
厚生労働省の2023年国民生活基礎調査によれば、40代の平均世帯年収は696万円となっています。
ただし世帯年収は家族全員の収入を合計した金額であり、働き手が多ければ自然と高くなる仕組みです。
例えば夫婦が共働きで年金収入のある親と同居していれば、個々の所得が低くても世帯全体では高額になります。
実際、40代家庭における1人当たりの平均年収は229万4,000円にとどまっており、正社員の夫とパート勤務の妻といった収入格差のある世帯が多いと考えられます。
なお全世帯平均が524万2,000円に対し、児童がいる世帯では812万6,000円と高く、収入が多い家庭ほど子どもを持つ傾向が見られます。
4人家族（子供2人）の1か月あたりの平均支出は？
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 食料 | 10万5,155円 |
| 住居 | 1万6,747円 |
| 水道・光熱 | 2万1,579円 |
| 家具・家事用品 | 1万5,004円 |
| 保健医療 | 1万4,299円 |
| 交通・通信 | 4万2,600円 |
| 教育 | 1万1,377円 |
| 教養娯楽 | 4万2,826円 |
| その他 | 4万3,710円 |
2022年以降の物価上昇により、食費の占める割合が大きくなっています。
家計の支出は40代後半から50代前半がピーク！
家計の消費支出は年齢によって画像のように異なります。
- 25歳～34歳まで：30万8,274円
- 35歳～44歳まで：32万8,706円
- 45歳～54歳まで：40万840円
- 55歳～64歳まで：38万8,482円
- 65歳以上：32万6,953円
25歳から54歳にかけて支出額は上昇を続け、54歳で最高額に達して、55歳以降は減少に転じる傾向が見られます。
この変動には子どもの成長段階が深く関わっており、成長に伴い食費や教育費が膨らむためです。
世帯主が45歳から55歳の時期は、子どもが高校生から大学生となる家庭が多く、高校進学率はほぼ100%、大学進学率も半数を超える現状では教育費負担が特に重くなります。
40代後半から家計の支出がピークに！今すぐプロと一緒に家計の最適化をしよう
家計の見直しには専門的な知識が求められます。
40代後半から支出が増える傾向にあるため見直しが必要ですが、急激な削減は現実的ではありません。
また、すでに食費や娯楽費を切り詰めている場合、どこをどう改善すべきか判断に迷うでしょう。
こうした悩みには、FPが在籍する無料相談窓口の活用が有効です。
FPは家計改善やライフプラン設計を専門とするお金のプロであり、保険の見直しだけでなく教育資金や老後資金の形成、家計全体の最適化まで幅広く対応できます。
40代の理想的な支出割合は？項目別の家計チェックリスト
40代の世帯平均年収は696万円、約700万円と考えていいでしょう。手取りの額は525万円～595万円、月収は約43万8,000円～49万6,000円です。
月収を45万円と仮定し、理想的な支出割合を以下の表にまとめました。
| 項目 | 割合 | 金額 |
|---|---|---|
| 家賃 （住宅ローン） | 20~30% | 9万～13万5,000円 |
| 食費 | 15~20% | ６万7,500～9万円 |
| 水道・光熱費 | 4~7% | 1万8,000～3万1,500円 |
| 被服費 | 4~7% | 1万8,000～3万1,500円 |
| 教育費 | ３～10% | 1万3,500～4万5,000円 |
| 保険医療費 | 3~5% | 1万3,500～2万2,500円 |
| 交際費 | 6~10% | 2万7,000～4万5,000円 |
| 雑費 | 3~5% | 1万3,500～2万2,500円 |
| 貯蓄 | 15~20% | ６万7,500～9万円 |
なお、子どもの学年や通っている学校、さらにオール電化住宅など住んでいる家のシステム等によっては、教育費や光熱費などが大きく変わる可能性があります。また、家族の交友関係や職業によっても増える出費、減る出費もあるでしょう。
40代の家計の見直しで重要なポイントは？
- 住宅ローンの見直し
- 保険の見直し
- 通信費・サブスクの見直し
- 教育費と老後資金のバランスを考えた貯蓄計画
住宅ローンの見直し
40代になると、昇進や昇給もある程度予想がついてきます。住宅ローンの残高と貯金の残高を比較して「思い切って一括返済をしようか」と検討する方もいるでしょう。その一方で「金利が高いころにローンを組んでしまって返済が大変」といった方もいます。
住宅ローンの見直し方は「繰り上げ返済」や「住宅ローンの借り上げ」などがあります。繰り上げ返済は、毎月の支払とは別にまとまったお金を返済に充てることです。繰り上げ返済は元本の支払いに充てられるので、返済した分利息が消えて負担が軽くなります。
住宅ローンの残高によっては、一括返済をする場合もあります。
住宅ローンの借り換えとは、現在の住宅ローンを別の金融機関で組みなおし、一括で返済することです。住宅ローンの金利や総返済額を下げることができるので、金額や現在の利息によっては月々の返済額や返済期間が減らせます。
ただし、借り換えは返済期間が10年以上、住宅ローン残高が1,000万円以上残っていることが条件です。借り換えを検討する場合は、FPに相談して返済のシミュレーションを作ってもらうと、検討の参考になるでしょう。
保険の見直し
40代になると、ガンや生活習慣病など健康に重大な影響を与える病気を発症するリスクが高まります。そのため、20～30代前半に加入した保険の保障内容が合わなくなっている可能性もあるでしょう。
また、40代になると学資保険が満期になる方も増えてきます。今まで学資保険にかけていたお金を老後に使う資産の構築に充てたい、と考える方もいます。近年は老後の生活を保障する保険も増えました。選択肢がある一方、保険選びに悩む方もいるでしょう。
保険を見直すことで、本当に必要な保障を持つ保険に入れるだけでなく、保険料を見直すことで家計の節約にもつながります。
通信費・サブスクの見直し
近年、スマホは生活になくてはならない機器になっています。スマホを持たせる年齢は家庭によって異なりますが、小学生から持たせているところも珍しくありません。
まだ、親との連絡が主な使い道の場合、スマホのプランを見直す、格安SIMを利用するなどの工夫で通信費を下げられます。また、docomoやauなど大手通信キャリアでも、家族割などを利用すれば、通信費がお得になるケースもあるでしょう。
通信キャリアは定期的に新プランを出してきます。何年も同じプランに加入しっぱなしといった場合は、一度使い方にプランがあっているか確認してみましょう。
サブスクも、本当に必要なものだけを加入するようにすれば、場合によっては年に１～2万の節約になります。動画配信などは1つのサービスに絞る、サブスクは定期的にチェックして使っていないものは解約するなどすると無駄を省けます。
教育費と老後資金のバランスを考えた貯蓄計画
40代になると老後資金も考える必要が出てきます。その一方で、子どもは高校・大学に進学する時期をむかえ、まとまったお金が必要にもなります。
40代ならば、教育費のほうが早く必要になるお金です。そのため、優先順位を考えると養育費の方を優先したほうがいいでしょう。老後資金も一緒に貯めたいならば、iDeCoや積立NISAなどを利用して毎月少額ずつ積み手ていく方法もあります。
例えば、月々8万の貯金のうち、4万円を教育費に、3万を急な出費に、1万円をiDeCoやNISA、養老保険などに積み立てて老後資金の構築に回すなどすれば、必要なときまでに必要な分のお金が溜められます。
40代の家計管理でよくある失敗例とは？現役FPに聞いてみた【座談会】
40代は、住宅ローンや教育費の負担が増える一方で、老後資金の準備も本格的に始めたいタイミング。
ところが、支出と資産の全体像をしっかり把握しないまま家計を回してしまい、気づけば資金不足に陥るケースも少なくありません。
今回は、ファイナンシャルプランナー（FP）の加藤さんと奥山さんに、40代によくある家計管理の失敗例とその背景について伺いました。
支出や資産状況をなんとなくで把握している
——まず、支出や資産管理に関する失敗例について教えてください。
加藤FP：40代で意外と多いのが、家計全体の数字を把握しないまま生活しているケースです。収入もそれなりにあり、毎月なんとなく生活できているからと、細かく家計を見直さない人は結構多いです。
奥山FP：特に共働き家庭で多いですよね。お互いが「相手が貯めてくれているだろう」と思い込んでいて、実際は貯蓄がほとんどできていなかったというご相談、何件もありました。
加藤FP：そうそう。今の生活水準をキープできているから安心してしまう。でも実際には、教育費や老後資金の積立ができていなかったというケースが多いんです。
奥山FP：さらに、資産の棚卸しができていないと、ライフイベントが重なったときに現金の手当てができず焦ることになります。40代は支出が膨らむ時期なので、“なんとなく”では危険です。
加藤FP：家計簿を細かくつける必要まではなくても、月単位・年単位でざっくりと「使っている金額・貯めている金額・残っている金額」は把握しておきたいですね。
教育費や住宅購入資金に気を取られて老後資金準備が遅れる
——もう一つのよくある失敗例について教えてください。
奥山FP：40代の方は教育費と住宅ローンに意識が向きやすく、老後資金が後回しになるケースが非常に多いです。実際に、子どもの大学進学や住宅購入で手一杯になって、気づいたら老後資金がゼロに近いというご相談もあります。
加藤FP：特に住宅購入の時期と教育費のピークが重なると、老後資金の積立は「余裕ができてから」と先送りにされがちです。でも、その“余裕”がなかなか来ないんですよね。
奥山FP：そうですね。40代で老後資金の準備をスタートしないと、定年までに十分な額を積み立てるのはかなり厳しくなります。教育費ももちろん大事ですが、老後資金とのバランスを考えることが欠かせません。
加藤FP：実際、教育費を優先しすぎて老後の貯蓄が全くない状態になり、50代で焦って投資を始める方も多いです。でもその頃には積立できる期間が短く、リスクを取らざるを得なくなってしまうケースもあります。
奥山FP：だからこそ、教育費・住宅費・老後資金を“並行して”考える視点が必要なんです。後回しにせず、早い段階で老後の準備を始めることが大事ですね。
無料FP相談を賢く活用して家計にぴったりの貯蓄プランを見つけよう
家庭によって、収入はもちろんのこと出費が必要な項目や割合は変わってきます。「支出の理想的な割合はわかったが、うちでは合わせるのは厳しい」といったケースは珍しくありません。
家計を見直し、自分に合った貯蓄プランを見つけるにはFPへの相談がおすすめです。FPならば、家庭の収入、支出、さらに必要な貯蓄の額や依頼者の希望を聞いたうえで、家計の見直しや貯蓄プランをアドバイスしてくれます。
すでにできることはすべて行って、これ以上節約が難しいという方ほど、FPに相談すれば、解決策が見えてくるでしょう。無料窓口ならば費用を気にせず相談できます。
【実際どう？】40代の子育て世帯にアンケート調査を実施
- 現在の世帯貯蓄額はどれくらいですか？
- 子どもの教育費はどのように準備していますか？
- 老後資金について、現在どのくらい貯蓄できていますか？
- 家計やお金に関して、今一番不安に感じていることは何ですか？
現在の世帯貯蓄額はどれくらいですか？
子どもの教育費はどのように準備していますか？
アンケートでは、学資保険を活用して教育費を準備している家庭が一番多く「47.6％」という結果でした。そのほか、資産運用・定期預金など一定の強制力のある貯蓄方法で準備をしている人が多い印象でした。
今ある収入を見直し「増やす」選択をしている家庭も5％以上あるのには驚きました。近年では短時間でのパートやアルバイト、フリーランスなど柔軟な働き方が増えていることも背景にあるのかもしれません。
老後資金について、現在どのくらい貯蓄できていますか？
老後資金としての貯蓄は「できていない」「～50万円」を合わせると約6割という結果でした。子供が大きくなるまでは教育資金の準備に追われ、なかなか老後資金まで手が回らないというのが実情のようです。
内訳には「iDeCoやNISAなどの資産運用」「企業型確定拠出年金」のみという回答が多くみられました。
家計やお金に関して、今一番不安に感じていることは何ですか？
40代は、親の医療・介護、老後の生活費などを強く意識しだす年代です。加えて子供が大きくなり、高校受験や大学受験などを目前にしている人も多いことでしょう。
また、30代からコツコツ貯めた頭金でマイホームの購入を検討している人もいるようです。古くなった実家のリフォームや子供部屋の増設など、住宅に関するお金の悩みも多くみられました。
なかでも「老後の生活費」への貯蓄が足りていないことは大きな不安となっているようです。年金の年齢が引き上げになったりと国からの支援に期待が薄れている今「老後資金は自分で用意するもの」として心配する意見が目立ちました。
【まとめ】40代は家計の支出のピークに備えて！無料FP相談を賢く活用しよう
40代は子どもが高校や大学進学を控え、支出のピークを迎えやすい年代です。また、家を買う、老後の資金を貯め始めるなど、教育費以外にも大きな支出をしたりお金の使い方を見直したりする方もいるでしょう。
家計の大きな見直しは、個人では難しいこともあります。マネーキャリアでは、何度でも無料で豊富な実績を持つFPに相談が可能です。家計診断はもちろんのこと、保険の見直しや教育費の貯め方まで、気軽に相談してください。
