新NISAで月1万円積立投資しても意味ない?10〜30年後のシミュレーションのサムネイル画像
・月1万円の積立投資で意味があるのか
・少額でも資産が増えるのか

このように疑問を持つ方は少なくありません。

しかし、新NISAを活用して月1万円をコツコツ積み立てれば、長期的には大きな資産形成につながる可能性があります。

▼新NISAで月1万円積み立てた場合の10年後、20年後、30年後の運用資産額
利回り10年後20年後30年後
3%の場合140万円328万円583万円
5%の場合155万円411万円832万円
7%の場合173万円521万円1220万円

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この記事では、各利回りでの10〜30年後のシミュレーションを紹介します。


預金との差額やNISA以外の資産形成方法についても解説するので参考にしてください。

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この記事の監修者「谷川 昌平」

この記事の監修者 谷川 昌平 フィナンシャルプランナー

株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。メディア実績:<テレビ出演>テレビ東京-テレ東「WBS」・テレビ朝日「林修の今知りたいでしょ!
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この記事の目次

新NISAで月1万円積立投資しても意味ない?運用益をシミュレーション

月1万円の積立投資を異なる利回りで運用した場合の将来価値を以下パターン別でシミュレーションして紹介します。

  • 利回り3%の場合:10年後・20年後・30年後
  • 利回り5%の場合:10年後・20年後・30年後
  • 利回り7%の場合:10年後・20年後・30年後

少額の積立でも、長期的に継続すれば大きなリターンを得られる可能性があります。ここから具体的なシミュレーション例を解説しますので、参考にしてください。

利回り3%の場合:10年後・20年後・30年後

新NISAで利回り3%で月1万円積み立てた場合のシミュレーション

新NISAで月1万円を利回り3%で運用した場合のシミュレーション結果は、以下のとおりです。


運用期間元本運用資産額運用収益
5年60万円
65万円5万円
10年120万円140万円20万円
15年180万円227万円47万円
20年240万円328万円88万円
25年300万円446万円146万円
30年360万円583万円223万円


10年で20万円、20年で88万円、30年で223万円の運用益が得られ、着実に資産が増えていきます。


銀行の普通預金(年利0.02%程度)と比較すると、その差は歴然です。

利回り5%の場合:10年後・20年後・30年後

新NISAで利回り5%で月1万円積み立てた場合のシミュレーション

新NISAで月1万円を利回り5%で運用した場合は以下のようになります。


運用期間元本運用資産額運用収益
5年60万円68万円8万円
10年120万円155万円35万円
15年180万円267万円87万円
20年240万円411万円171万円
25年300万円596万円296万円
30年360万円832万円472万円


10年で35万円、20年で171万円、30年で472万円の運用益が見込まれ、資産の増加が期待できます。


利回り3%の場合と比較すると、各期間でより大きな資産形成が期待できます。

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利回り7%の場合:10年後・20年後・30年後

新NISAで利回り7%で月1万円積み立てた場合のシミュレーション

新NISAで月1万円を利回り7%で運用した場合の資産成長は驚異的です。


運用期間元本運用資産額運用収益
5年60万円72万円12万円
10年120万円173万円53万円
15年180万円317万円137万円
20年240万円521万円281万円
25年300万円810万円510万円
30年360万円1220万円860万円


長期的に積立を続ければ、10年で約53万円、20年で約281万円、30年で約860万円の利益が見込めます。


利回り7%を狙う場合は、海外株や新興国株への分散投資が有効ですが、価格変動リスクは高くなります。積立投資では、価格変動に関係なく定額で買い続けることで、平均購入単価を抑える「ドルコスト平均法」が機能します。

新NISAの投資でこんなにも将来の資産額が変わる可能性があるんですね!

はい。投資は始める時期が早ければ早いほど効果が出やすい傾向にあるので、まずは少額からでも始めてみるのがおすすめです。

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新NISAで月1万円積立投資するのと預貯金では将来的にいくら差が出る?

銀行の普通預金金利は年0.02%程度と非常に低く、インフレを考えると実質的には資産が目減りしている状態です。一方、新NISAで積立投資すれば、年利5%程度の運用も十分期待できます。


ここでは各年代で80歳までの期間、月1万円を積立投資のした場合の預貯金との差を確認します。

  • 20代の場合
  • 30代の場合
  • 40代の場合
  • 50代の場合

年齢が若いほど投資期間が長くなり、複利効果が大きいです。年代別に預貯金との違いをチェックしてみましょう。

20代の場合

新NISAで20代から月1万円積立した場合のシミュレーション図


20代から新NISAで月1万円の積立投資を始めると、老後までに大きな資産を築ける可能性があります。

項目預貯金(0.02%)新NISA(5%)
積立期間60年間(20歳~80歳)60年間(20歳~80歳)
元本合計720万円720万円
最終資産額約720万円約4,500万円
運用益ほぼ0円
(8,640円)
約3,800万円


20歳から80歳まで60年間、毎月1万円を積み立てた場合、預貯金と新NISAでは大きな差が生まれます。 預貯金なら元本は720万円で、金利0.02%ではほぼ増えません。


一方、新NISAで年利5%運用を続ければ、同じ元本720万円が約4,551万円に成長し、差額は約3,831万円にも及びます。

【ワンポイントアドバイス】


これは、「人類最大の発明」と称される複利効果の力です。60年という長期運用では、元本の5倍以上の運用益が期待できます。


もちろん、毎月1万円を60年間積み立て続けるのは容易ではありませんが、20代から少額でも投資を始めれば、将来の選択肢を大きく広げられます

30代の場合

新NISAで30代から月1万円積立した場合のシミュレーション図

30代から新NISAで月1万円の積立投資を始める場合でも、老後の資産形成に大きな違いが生まれます。


項目預貯金(0.02%)新NISA(5%)
積立期間50年間(30歳~80歳)50年間(30歳~80歳)
元本合計600万円600万円
最終資産額約600万円約2,669万円
運用益ほぼ0円
(8,640円)
約2,069万円


30歳から80歳までの50年間、毎月1万円を積み立てた場合、預貯金では約600万円にとどまりますが、新NISAで運用すれば約2,669万円に成長する可能性があります。


結婚や住宅購入など出費が多い30代ですが、この時期に投資を始めることで、50年後には約2,069万円の差が生まれ、老後の生活水準に大きな影響を与えます。

【ワンポイントアドバイス】


30代から投資を始めても、50年間の積立で元本の4倍以上の資産形成が期待できます。


話題となった「老後2,000万円問題」も、月1万円の積立を継続するだけで達成可能な水準です。時間を味方にした長期投資の効果を最大限に活用しましょう。

40代の場合

新NISAで40代から月1万円積立した場合のシミュレーション図

40代から新NISAで月1万円の積立投資を始める場合でも、預貯金との差は歴然としています。


項目預貯金(0.02%)新NISA(5%)
積立期間40年間(40歳~80歳)40年間(40歳~80歳)
元本合計480万円480万円
最終資産額約480万円約1,526万円
運用益ほぼ0円
(8,640円)
約1,046万円


40歳から80歳までの40年間、毎月1万円を積み立てた場合、預貯金では約480万円にとどまりますが、新NISAで年利5%運用を続ければ約1,526万円に成長します。


教育費や住宅ローンなど支出が重なる40代でも、この時期から投資を始めることで約1,046万円の差を生み出せます。

【ワンポイントアドバイス】


40代からでも40年間積み立てを続ければ、運用益が元本の2倍以上になる可能性があります。


「始めるには遅い」と感じる方もいますが、このシミュレーションが示す通り、40代からでも十分な成果が期待できます。むしろ、投資を始めないことによる機会損失のリスクの方が大きいといえるでしょう。

50代の場合

新NISAで50代から月1万円積立した場合のシミュレーション図

50代から新NISAで月1万円の積立投資を始める場合でも、預貯金と比べると大きな差が生まれます。


項目預貯金(0.02%)新NISA(5%)
積立期間30年間(50歳~80歳)30年間(50歳~80歳)
元本合計360万円360万円
最終資産額約360万円約832万円
運用益ほぼ0円
(8,640円)
約472万円


50歳から80歳までの30年間、毎月1万円を積み立てた場合、預貯金では約360万円にとどまりますが、新NISAで年利5%運用を続ければ約832万円に成長する可能性があります。


定年が近づき老後資金を具体的に考え始める50代でも、約472万円の差は無視できないメリットです。

【ワンポイントアドバイス】


「投資を始めるのが遅すぎた」と考える必要はありません。50代からでも30年間積み立てを続ければ、元本の2倍以上の資産形成が可能です。老後資金を貯めるのであれば、低金利の預貯金よりも、非課税で運用できる新NISAの活用が効率的です。


投資では、「いつ始めるか」よりも「始めるかどうか」が重要です。

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新NISAで月1万円積立投資するならこんな方がおすすめ!

新NISAで月1万円積立するのがおすすめな人

新NISAで月1万円の積立投資を始めようと考えているなら、あなたの投資目的や性格によって、その効果は大きく変わってきます。

誰でも始められる制度ですが、とくに向いている人の特徴があります。


新NISAで月1万円の積立投資向いている人の特徴は、以下のとおりです。

  • 長期的な資産形成を目指す人
  • 税制優遇を活用したい人
  • リスクを抑えたい人

いずれも月1万円という少額から始められるため、投資初心者でも無理なく続けられます。それぞれのタイプに合わせた活用法や心構えを見ていきましょう。

長期的な資産形成を目指す人

新NISAは、長期的に資産形成を目指す人に最適な制度です。短期で利益を狙う株式投資とは異なり、月1万円の積立は時間を味方に資産を着実に増やす手法といえます。


この積立投資では、価格変動に左右されず一定額を投資し続けることで、平均取得単価を下げるドルコスト平均法が機能します。株価が下がった局面では、同じ1万円でより多くの口数を購入できるため、長期的なリターンを高めやすいのが特徴です。

【知っておきたい豆知識】


また、2024年の制度改正により非課税期間が無期限となり、数十年単位の長期投資が可能になりました。老後資金や教育資金など、10年・20年先を見据えた計画的な資産形成に大きなメリットがあります。


短期的な値動きに振り回されず、経済成長と複利効果を活かして長期的に投資を継続できる人こそ、新NISAの恩恵を最大限に享受できます。

税制優遇を活用したい人

新NISAの最大のメリットは、投資益が非課税になる点です。通常、株式や投資信託の売却益・分配金には20.315%(所得税15%、住民税5%、復興特別所得税0.315%)の税金がかかりますが、新NISA口座ではこれらが一切課税されません。


この非課税効果は、運用期間が長いほど大きくなります。たとえば月1万円を年利5%で30年間運用した場合、課税口座では約100万円の税負担が発生しますが、新NISAならその負担はゼロです。

【知っておきたい豆知識】


2024年からの新制度では、つみたて投資枠は年間120万円、成長投資枠は年間240万円に拡大し、生涯非課税投資枠は最大1,800万円まで利用可能となりました。将来的に投資額を増やしたい方にも十分対応できる制度です。


低金利が続く今、効率的に資産を増やしたい場合新NISAの税制優遇は大きなメリットです。投資利益への課税を抑えながら資産形成を進められる点で、非常に有効な手段といえるでしょう。

リスクを抑えたい人

「投資はリスクが高い」と感じる方も多いですが、新NISAなら月1万円からの積立でリスクを抑えた運用が可能です。つみたて投資枠の商品は、金融庁が定めた基準を満たした低コスト・分散投資型に限定されており、初心者でも安心して始められます。


少額からの積立であれば、万が一の損失も限定的です。さらに、一定額を定期的に投資することで高値掴みのリスクを分散でき、心理的負担も軽減されます。

【知っておきたい豆知識】


初心者には、世界中の株式や債券に分散投資できるインデックスファンドがおすすめです。個別銘柄を選ぶ手間がなく、1つの商品で幅広い分散投資を実現できるため、効率的にリスクを抑えられます。


投資に価格変動リスクは避けられませんが、分散投資と時間分散を組み合わせることで、その影響を最小限に抑えられます。合理的にリスクを管理しながら資産形成を進めたい方にとって、新NISAの積立投資は有力な選択肢です。

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新NISA以外で月1万円を資産運用するならどんな方法がある?

新NISA以外で月1万円を資産運用する方法


新NISAは優れた資産形成の手段ですが、それ以外にも月1万円から始められる資産運用方法はいくつかあります。


その他の資産運用は以下のとおりです。

  • iDeCo
  • 貯蓄型保険
  • 外貨預金
  • 債券投資

それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解して、自分の目的に合った運用方法を選びましょう。

iDeCo

iDeCo(イデコ)は、公的年金を補完する私的年金制度です。iDeCoの内容を以下の表でまとめましたので、確認しましょう。

項目内容
対象者20歳以上60歳未満の国民年金加入者
(第1号〜第3号被保険者)
掛金上限自営業者:月68,000円
企業年金なしの会社員:月23,000円
企業年金ありの会社員:月20,000円
公務員:月20,000円
専業主婦(夫):月23,000円
税制優遇掛金は全額所得控除
運用益は非課税
受取時は退職所得控除または公的年金等控除
運用商品投資信託
保険商品
定期預金など自分で選択

※参照:iDeCoの概要|厚生労働省


iDeCoの最大の魅力は、税制優遇が非常に大きいことです。掛金は全額所得控除となり、所得税・住民税の負担を軽減できます。


さらに、通常20%課税される運用益も非課税となるため、長期投資における複利効果を最大化できます。加えて、毎月自動で引き落とされる仕組みにより、計画的に老後資金を積み立てられる点も大きなメリットです。

【注意すべきポイント】


ただし、60歳まで原則引き出せないため、急な資金需要には対応できない点が最大のデメリットです。


さらに、運営管理機関や信託銀行への毎月の手数料が発生するため、長期積立ではコスト負担を考慮する必要があります。特に少額積立では、手数料の影響が相対的に大きくなる点に注意が必要です。

貯蓄型保険

貯蓄型保険は、保障機能と貯蓄機能を兼ね備えた金融商品です。以下の表で、貯蓄型保険の内容をわかりやすく整理しています。

項目内容
種類終身保険・養老保険・学資保険・個人年金保険
仕組み1:毎月保険料を支払い
2:満期時に満期保険金
または解約時に解約返戻金を受け取る
税制優遇生命保険料控除の対象
(年間最大4万円の所得控除)
利回り0.1〜3%程度(商品による)

※参照:貯蓄型保険とは? メリット・デメリットや 掛け捨て型との違いを解説|明治安田


貯蓄型保険の最大の魅力は、保障と資産形成を同時に行える点です。万一の際には保険金で家族を守りつつ、計画的に資産を積み立てられます。また、保険料控除による税負担の軽減も可能です。


さらに、銀行口座からの自動引き落としを利用すれば、意識せずとも毎月の積立が続き、自然と貯蓄習慣が身につきます。

【注意すべきポイント】


貯蓄型保険の大きなデメリットは、投資信託や株式に比べて利回りが低い点です。一般的に0.1〜3%程度で、インフレを考慮すると資産の実質的な成長は限定的です。


さらに、流動性の低さも注意が必要です。契約から3〜5年以内の解約では元本割れのリスクが高く、解約返戻金が払込保険料を大きく下回るケースも多く見られます。長期的な資産形成を前提に加入し、途中解約の可能性がある場合は慎重な判断が求められます。

外貨預金

外貨預金は、日本円を外国通貨に交換して預け入れる金融商品です。外貨預金について、以下の表でポイントを整理しています。

項目内容
種類外貨定期預金・外貨普通預金
主な対象通貨米ドル・豪ドル・ユーロ・NZドル・英ポンドなど
金利水準通貨により異なる
(米ドル:1〜3%程度、豪ドル:2〜4%程度)
為替リスク円高になると円換算で元本割れの可能性あり
手数料為替手数料(往復で1〜3%程度)
入出金手数料など

※参照:外貨預金の特徴を知る|一般社団法人全国銀行協会


外貨預金の最大のメリットは、国内では得られない比較的高い金利を享受できる点です。米ドルや豪ドルなどは、円預金と比べて利回りが高い傾向があります。


さらに、円安が進行した場合には為替差益も期待でき、金利収入と合わせて二重のリターンを得られる可能性があります。

【注意すべきポイント】


外貨預金の最大のリスクは、為替変動です。円高が進めば、金利収入があっても為替差損で元本割れする可能性があります。さらに、円と外貨の交換には往復1〜3%程度の手数料が発生するため、短期運用では手数料負担が大きくなります。


また、外貨預金は預金保険制度の対象外であり、金融機関が破綻した場合には元本が全額保護されない点にも注意が必要です。加えて、為替相場を見極める知識が求められるため、投資初心者にはハードルが高い商品といえます。

債券投資

債券投資は、国や企業が発行する「借用証書」に投資する方法です。債権投資の内容は以下のとおりです。

項目内容
種類国債・地方債・社債・外国債券
購入方法証券会社や銀行で直接購入
債券ETFや債券投資信託を活用
利回り国債:0.1〜1%程度
社債:1〜5%程度(信用力による)
リスク金利上昇時の価格下落リスク
発行体の信用リスク(国債は低リスク)
特徴満期保有なら原則として元本確保
定期的な利子収入が得られる

※参照:債券投資のはじめ方|三菱UFJモルガン・スタンレー証券


債券投資の最大のメリットは、株式に比べて価格変動が小さく安定した運用が見込める点です。特に国債や高格付けの社債は信用リスクが低く、安全性が高い資産といえます。さらに、定期的な利子収入(インカムゲイン)を得られるため、安定した収益源として活用できます。


また、満期まで保有すれば元本が基本的に保証されるため、資金計画を立てやすいのも特徴です。個人向け国債なら中途換金も可能で、一定の流動性も確保されています。

【注意すべきポイント】


債券投資の主なデメリットとしては、株式投資と比較して長期的な期待リターンが低い点です。とくに低金利環境では、インフレ率を下回る可能性もあり、実質的な資産価値が目減りするリスクがあります。また、満期前に売却すると、金利の変動で価格が下がり損失が出る可能性があります。


さらに、企業が発行する社債などでは発行体の信用リスク(デフォルトリスク)もあり、投資先の選定には注意が必要です。個人投資家にとっては、直接債券を購入するよりも債券ETFや債券投資信託を活用する方が、少額から分散投資ができて手軽です。

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【まとめ】新NISAで月1万円積立投資しても意味ない?運用益をシミュレーション

新NISA相談窓口マネーキャリア
新NISAでの月1万円積立は、長期的な資産形成に極めて有効です。利回り3%なら30年後に約223万円、5%なら約472万円、7%なら約860万円の運用益が期待できます。これは複利効果によるもので、運用期間が長いほどその効果は大きくなり、預貯金との差は歴然です。

20代から60年間積み立てれば、預貯金では約720万円にとどまる一方で、新NISAなら4,500万円以上になる可能性があります。40代や50代からでも元本の2倍以上の資産形成が十分に可能です。

新NISAは、長期的な資産形成を目指す方や税制優遇を活用したい方、リスクを抑えて投資を始めたい方に適した制度です。商品選びに迷った場合は、マネーキャリアの無料FP相談を活用すると安心です。満足度98.6%、相談実績10万件以上の実績を持ち、ライフプランに合わせた最適なプランを何度でも無料で相談できます。

投資は早く始めるほど複利の恩恵を享受できるため、「少額でも早く始め、長く続ける」ことが資産形成の成功の鍵です。
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