年収600万円でも貯金できない理由9選！貯蓄額の平均や改善策も解説

▼この記事でわかること

• 年収600万でも貯金ができない理由
• 年収600万円稼ぐ人の割合や貯金額
• 年収600万円で貯金できない家計の共通点

年収600万円でも貯金できない理由9選は、以下のとおりです。

• 家計管理が甘く支出が多い
• 住居費の負担が大きい
• 外食が多く食費がかさむ
• 複数のローンを抱えている
• リボ払いを利用している
• 趣味にお金をかけすぎている
• 洋服代が高くなりがち
• 貯金の優先度が低い
• すべて投資に回している 

年収600万円でも貯金ができない理由の一つは、家計管理が甘く支出が多いことです。

年収600万円であっても、何にいくら使っているかを意識しなければ、支出は無計画に膨らみがちになります。

特に、計画を立てずに感情やその場の勢いでお金を使う習慣が続くと、家計は赤字になりやすいです。

まずは月々の食費や交際費といった項目ごとに上限額を決め、その範囲内で生活することが重要です。

支出にルールを設けることで無駄遣いを防ぎ、貯金しやすい体制を整えられます。

年収600万円でも貯金が難しい理由の一つに、住居費の負担の大きさがあります。

家賃や住宅ローンといった住居費は毎月必ず発生する固定費であるため、一度高額な水準に設定してしまうと、長期にわたって家計を圧迫し続けることになります。

その結果、日々の生活費をやりくりする余地が狭まり、貯蓄に回すべき資金を確保できない状況に陥ってしまうのです。

しかし逆に考えれば、引っ越しによる家賃の見直しや住宅ローンの借り換えなどで住居費を削減できれば、家計全体にゆとりが生まれ、貯金を進めやすい環境が整います。

仮に住宅ローンの返済額を月5,000円減らすだけでも、年間では6万円の貯蓄余力が生まれるため、住居費の水準が高いと感じている方は積極的に見直しを検討しましょう。

外食が多くなり食費がかさむことも、年収600万円でも貯金が難しい理由の一つです。

日々の食事を手軽に済ませられる外食は便利ですが、自炊と比較すると一回あたりの出費は高くなる傾向があります。

この外食が日常化してしまうと、知らず知らずのうちに家計全体への負担が増えていきます。

総務省統計局の調査によると、年収600万〜650万円世帯の「食費」と、その中の「外食費」の1ヶ月の平均額は以下のとおりです。

※単身世帯は「年収600万円以上」

上記のデータを見ると、特に単身世帯では食費の約4割を外食費が占めており、家計における割合が高いことがわかります。

外食に頼る回数を意識的に減らし、自炊中心の食生活へ切り替えるだけでも、食費の節約と貯蓄額の増加につながるでしょう。

※参照：家計調査（家計収支編）調査結果 2024年｜総務省統計局

複数のローンを抱えていることも、年収600万円で貯金できない理由の一つです。

住宅ローンや自動車ローン、教育ローン、カードローンなどを併用している場合、それぞれに発生する金利だけで家計を圧迫してしまうでしょう。

なかでも借入金額が大きく返済期間も長期にわたる住宅ローンや自動車ローンは、金利による負担が重くなる傾向があるため、条件の見直しを検討する価値があります。

より低金利のローンへ借り換えを行えば、毎月の返済負担を軽減できる可能性が高まり、家計に余裕を生み出せます。

年収600万円でも貯金できない理由として、リボ払いを利用していることもあります。

このサービスは毎月の返済額が一定であるため負担が軽く感じられるものの、実際には15〜18%という高い金利が設定されています。

さらに、リボ払いは仕組み上、返済期間が長期化しやすいため、利息の総額が膨らみやすい傾向があります。

そのため月々の支払いは少なく見えても、最終的な支払総額は当初の予定を上回るケースが少なくありません。

結果として家計を圧迫する要因となるため、利用には十分な注意が求められるでしょう。

趣味にお金をかけすぎていることも、年収600万円でも貯金できない理由の一つです。

車やバイク、ゲーム、スポーツ観戦などの趣味に際限なくお金をかけてしまうと、家計全体のバランスが崩れて貯蓄に回す余力が失われてしまいます。

そのため趣味にかける予算についても月単位で上限を設定し、計画的に管理するのがおすすめです。

趣味を楽しむこと自体は人生を豊かにする要素ですが、自分の収入水準に応じた適切な範囲内に抑えることが、健全な家計運営の鍵となります。

年収600万円でも貯金できない理由の一つが、洋服代が高すぎることです。

ブランド品のバッグや靴、オーダーメイドスーツといった高額アイテムは、一点で10万円を超えることも珍しくなく、家計を圧迫する原因となるでしょう。

さらに、ローンやリボ払いを利用すると購入時の負担は軽く感じられるものの、金利や手数料が加算されることで最終的な支払総額は増加してしまいます。

そのため、洋服代は収入に応じた適正な予算を設けて、住居費や食費などの他の支出項目とのバランスを考慮した管理が求められます。

年収600万円でも貯金できない場合は、貯金の優先度が低いことが原因の可能性があります。

貯金に対する意識が十分でないと、家計に余裕があったとしても余剰資金を他の支出に回してしまう可能性があります。

このような状態では、仮に収入が増加したとしても貯金額を増やすのは困難です。

したがって、貯金の目標や目的を具体的に定めたうえで、毎月一定額を給与天引きや自動振替で先取りするなど、貯金を家計管理の優先事項として位置づける工夫が求められます。

毎月の余裕資金をすべて投資に回していることが原因で、貯金できない場合もあります。

投資は将来の資産形成において重要な役割を果たしますが、手元に現金をほとんど残さない運用方法には注意が必要です。

なぜなら、市場が急落したタイミングで追加投資できる資金がなければ、割安な価格で資産を購入する好機を逃してしまうからです。

さらに、流動性の低い金融商品に資金を集中させている場合、急な出費が必要になった際にすぐ現金化できず、資金繰りに困る事態も想定されます。

したがって、万が一の事態に備えて、手元に一定額の現金を貯金として確保しておくのが賢明といえるでしょう。

金融広報中央委員会は、令和5年に年収500万～750万円未満の層における貯蓄状況について調査を実施しました。

この調査の結果、口座は保有しているが残高がない人と口座そのものを保有していない人の割合は、以下のようになりました。

年収600万円を含む、年収500万～750万円未満の層において、単身世帯では33.3%、二人以上世帯では32.4%の人が貯金のない、またはほとんどない状態です。

つまり、年収が比較的高い層であっても、約3世帯に1世帯は貯金を持たない生活を送っているという実態が浮き彫りになりました。

※参照：令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、令和5年の給与所得者の平均年収は459万5,000円で、内訳は給与が平均388万1,000円、賞与が平均71万4,000円となっています。

また、「年収600万円超700万円以下」の割合は、全体（5,076万人）の7.1%です。

同調査による年収別の給与所得者の割合は以下のとおりです。

年収600万円を超える人は、全体の23%にのぼります。

つまり、給与所得者の約4〜5人に1人が年収600万円超を得ていることになります。

※参照：令和5年分 民間給与実態統計調査｜国税庁

金融広報中央委員会の調査によると、令和5年の単身世帯と二人以上世帯における全体の平均貯金額は、単身世帯が408万円、二人以上世帯が563万円でした。

年収別の平均貯金額は、以下のとおりです。

年収600万円が含まれる「500万〜750万円未満」の平均貯金額は、単身世帯が840万円、二人以上世帯が515万円です。

また、全体平均と比較すると、単身世帯は442万円高く、二人以上世帯は48万円低くなります。

※参照：令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

金融広報中央委員会の調査によれば、令和5年の単身世帯と二人以上世帯における、手取り収入から貯金に回す割合は、以下のとおりです。

年収600万円が含まれる「500万〜750万円未満」の層では、単身世帯が手取り収入の20%、二人以上世帯は11%を貯金に回すとされています。

例えば、年収600万円で手取りが450万円の場合、単身世帯では約90万円、二人以上世帯では約49.5万円を貯金することになります。

※参照：令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会

金融広報中央委員会の調査によれば、令和5年の単身世帯と二人以上世帯における、金融資産保有額は以下のとおりです。

年収600万円を含む「500万〜750万円未満」の金融資産保有額は、単身世帯で1,943万円、二人以上世帯で1,193万円となっています。

それぞれの内訳は、以下のとおりです。

単身世帯・二人以上世帯ともに、貯金や株式、投資信託を中心に資産を分散しています。

※参照：令和5年（2023年）家計の金融行動に関する世論調査｜金融広報中央委員会 

年収600万円と聞くと、世帯としては「平均よりも余裕があるはず」と思う人は多いかもしれません。

ですが実際には、「思ったよりお金が残らない」「貯金が全然できていない」という悩みを抱える家庭は少なくありません。

今回は、ファイナンシャルプランナー（FP）の加藤さんと池元さんに、年収600万円世帯でよくある“貯金ができない”原因と、改善のための現実的な視点について話を伺いました。

※左側：加藤FP、右側：池元FP

——まず、年収がある程度あるのに貯金ができていない家庭に共通することはありますか？

加藤FP：多いのが、明確な目標や貯蓄ルールがないことです。いくら貯めたいかが決まっていないので、優先順位が支出に傾いてしまうんです。

池元FP：わかります。例えば年収600万円前後のご家庭で、収入はあるのに「余ったら貯金」になっていて、結局ほとんど貯まらないケースはよくあります。

加藤FP：実際、月の貯蓄目標を決めていなかったご家庭が、先取り貯蓄に切り替えただけで年間50万円以上貯まるようになった例もあります。ルールがあるかないかで結果が全然違うんです。

池元FP：支出を我慢して貯めるというよりも、あらかじめ“貯金を先に確保する”だけで、生活の仕方そのものが変わるんですよね。

加藤FP：目標と仕組みがあるだけで、節約しなくても貯金ができるようになるケースもあるので、まずはここから始めるのが効果的です。 

——次に、将来的な視点での問題点はありますか？

加藤FP：ありますね。多くのご家庭が“今”の収支は何となく把握しているんですが、“将来”の収支をシミュレーションしていないんです。教育費や住宅ローン、老後資金などが重なる時期を具体的に把握していないケースが多いです。

池元FP：そうですね。今の収支がギリギリでも、「子どもが高校や大学に進学する頃にはどうなるか」まではイメージしていない方が多い。あとで想定外の出費が増えて焦るケースをよく見ます。

加藤FP：実際、教育費がピークを迎えるタイミングで住宅ローンの支払いが重なって、貯金が一気に底をついたという相談もあります。事前に把握していれば対策できたかもしれないんです。

池元FP：数字で見えると対策が立てやすいんですよね。例えば10年後にいくら必要かが見えれば、それまでにどのくらい貯めておくべきかがわかります。

加藤FP：ライフプラン表をつくるだけでも全然違います。漠然とした不安が具体的な数字になると、家計の優先順位も自然と整理されます。 

年収600万円でも貯金できない場合の改善策は、以下のとおりです。

• 貯金の目的を明確にする
• 住居費や光熱費などの固定費を見直す
• 食費や交際費などの変動費を抑える
• クレジットカードの使い方やローンを見直す
• 資産運用のポートフォリオを見直す
• 副業で収入を増やす
• FPに相談してアドバイスを受ける

年収600万円でも貯金ができない場合、まずは貯金の目的を明確にすることが大切です。

例えば「マイホームの頭金として500万円を貯める」「子どもの教育費を毎年40万円積み立てる」といった具体的な目標を設定することで、貯金への意識が高まり、モチベーションも維持しやすくなります。

目標が曖昧だと貯金への関心が薄れ、生活費や他の支出が優先されがちで、貯金を続けるのが難しくなることがあります。

また、貯金の目的を明確にするためには、将来必要となる資金を把握することが大事です。

ライフステージやライフイベントに応じた必要資金を理解することで、具体的な目標額を設定しやすくなります。

年収600万円でも貯金できない場合は、住居費や光熱費などの固定費を見直すことが重要です。

固定費は毎月ほぼ一定額がかかるため、見直して削減することで大きな節約効果が期待できます。

例えば、電力会社を見直して月々3,000円の返済額を減らすだけでも、年間3万6,000円の節約になり、その分を貯金に回すことが可能です。

住居費、保険、電気代、ガス代、水道代、携帯代など、各費用に見直しの余地がないかを確認することが大切です。

年収600万円でも貯金が難しい場合、食費や交際費などの変動費を抑えることも重要です。

食費、日用品費、交際費、レジャー費などを見直すことで、家計の負担が軽くなり、貯金もしやすくなります。

クーポンやポイントの活用、セールの利用、複数の店舗やサービスの比較を行い、コストを抑えることが大切です。

固定費と合わせて変動費も削減することで、さらに大きな節約効果を得ることができます。

クレジットカードの使い方やローンの見直しも、年収600万円でも貯金ができない場合の改善策の一つです。

例えば、金利の高いリボ払いや分割払いを頻繁に利用している場合、これらを避けることで余計な利息負担を抑えられます。

さらに、「リボ払いや分割払いがあるから高額な商品も買える」といった考えを改めることで、無駄な出費を防ぐことが可能です。

また、住宅ローンや自動車ローン、リフォームローンを利用している場合、ローンの見直しによって月々の返済額を1万円以上削減できるケースもあります。

支出を減らすことで、その分を貯金に回すことができます。

年収600万円でも貯金ができない場合、資産運用のポートフォリオを見直すことも効果的です。

もし資産運用で大きな損失が出ている場合やうまくいっていない場合、ポートフォリオを見直すことで運用結果を改善することが可能です。

特に、地合いが良いにも関わらず、長期的に含み損が増えている場合は、ポートフォリオの見直し効果が期待できます。

また、高値掴みをしていたり、十分に調べずに投資先を決めていたりする場合は、売買タイミングや投資商品の特性を学ぶことで状況が改善される可能性があります。

資産運用がうまくいけば、貯金を増やすことや老後資金の準備をよりスムーズに進めることが可能です。

年収600万円でも貯金ができない場合の対策として、副業で収入を増やす方法があります。

副業を始めることで、本業にプラスアルファの収入を得られ、家計に余裕を持たせることが可能です。

月に2〜3万円の副収入があれば、年間で24万〜36万円も収入が増え、生活費に回したり貯金に充てたりできます。

また、副業がスキルアップにつながり、本業での昇給や昇格にも役立つ可能性があります。

年収600万円でも貯金ができない場合は、FPに相談してアドバイスを受けるのも一つの方法です。

FPはお金の専門家として、家計改善、住宅ローンや保険の見直し、貯金の増やし方、資産形成、教育費や老後資金の準備など、幅広い悩みに対して具体的な解決策を提案してくれます。

また、ライフプランニングを通じて将来必要な資金を明確にでき、貯金の目標や目的を設定する際にも役立ちます。

多くのFP窓口は無料で相談できるため、気軽に利用してみましょう。

年収600万円でも貯金できない場合によくある質問は、以下のとおりです。

• 年間どれくらい貯金すればいいですか？
• 年収600万円は勝ち組ですか？
• 貯金の相談はどこにすればいいですか？

年間に必要な貯金額は、ライフスタイルや将来の目標によって異なります。

老後資金、マイホームの購入、子どもの教育費、車の買い換えなど、貯金の目的を明確にすることが大切です。

例えば、老後資金を準備する場合は、退職までに必要な金額を計算し、無理のない範囲で貯金していくことが重要です。

家計の状況に応じて、無理のない範囲でコツコツと積み立てていきましょう。

「勝ち組」と感じるかどうかは、生活環境や価値観によるため、年収だけで一概に判断するのは難しいです。

ただ、国税庁の調査によると、給与所得者のうち年収600万円を超える人は全体の約23％のため、比較的高収入の部類に入るといえます。

年収600万円以下の人と比べると、経済的な余裕があり選択肢も広がりますが、それでも生活が苦しいと感じる場合は家計の見直しを検討しましょう。

固定費や変動費を見直せば、今より余裕のある暮らしができるようになります。

※参照：令和5年分 民間給与実態統計調査｜国税庁

貯金の悩みはFPに相談するのがおすすめです。

FPは、お金に関する幅広い知識を持ち、相談者の悩みに最適なアドバイスを提案してくれます。

マネーキャリアなら、何度でも無料で相談可能です。

また、事前にFPのプロフィールを確認し、自分に合った相談相手を選べます。

相談実績は10万件で、Google口コミは5点中4.8と高評価を得ており、経験豊富なFPがしっかりサポートしてくれるので、安心して相談できます。

年収600万円でも貯金できない場合は、まず原因を把握し、それに合った適切な対策を講じることが大切です。

また、将来必要な資金を明確にして貯金の目標を設定することで、貯金への意識が高まり、モチベーションも維持しやすくなります。

貯金できない原因や対策について、専門家のアドバイスを受けたい場合は、FPやIFAへの相談を検討しましょう。

貯金や資産形成、家計改善、老後資金、ローンや保険の見直しなど、幅広いお金の悩みに対して、適切なアドバイスや解決策を提案してもらえます。