・夫婦2人で年金収入年間300万円だけで生活していけるか不安
・税金や保険料を引いた手取り額がいくらになるのか知りたい
このような不安はありませんか？
年金300万円があってもそれだけで老後の生活が万全とはいえず、ゆとりを持って暮らすには年金以外の蓄えや収入源が必要です。
この記事では、夫婦で年金収入300万円の場合に老後の生活費が本当に足りるのかについて解説します。さらに、年金から差し引かれる税金や社会保険料を踏まえた手取り額や老後に安心して暮らすための具体的な備えや対策についても紹介します。
この記事を読むと、自分たちの年金収入が老後の生活に対してどの程度十分なのかを客観的に把握できるでしょう。
井村FP
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この記事の監修者
井村 那奈
フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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夫婦で年金300万円は多い？少ない？
夫婦で年間300万円の年金収入は、月額に換算するとおよそ25万円となります。この水準は厚生労働省が公表している標準的な年金額と比較すると、やや多めの水準に位置付けられます。ただし、額面上の数字だけで「安心」と考えるのは危険です。
実際には税金や社会保険料が天引きされるため、手取り額はさらに減少します。生活設計を考えるうえでは、手取りベースでどの程度の生活水準を維持できるかを把握しましょう。額面だけを基準に判断するのではなく、実際の支出とのバランスを確認することで、年金300万円が十分かどうかが見えてきます。
ここからは、標準的な年金額との比較や実際の手取り額、老後の生活費との関係について、詳しく解説します。
標準的な年金額と比較すると「やや多い」
令和7年度（2025年度）の標準的な年金額は月額232,784円で、令和6年度から1.9％引き上げられています※1。
＜モデルケース＞
- 夫が平均標準報酬月額45.5万円で40年間就業し、妻が老齢基礎年金を満額受給する夫婦を前提
- 年間に換算すると約279万円であり、夫婦で年額300万円（月25万円）の年金収入は、標準的なモデルよりも「やや多い」収入となる
標準モデルとの差は毎月約17,000円（年間20万円強）上回る計算となり、わずかに余裕がある水準です。
実際の年金額は夫婦それぞれの職歴や加入期間に大きく左右されます。厚生年金に長く加入していれば300万円を超えることもあれば、逆に夫婦合計でも届かない場合もあります。
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【現役FPからのコメント】
夫婦のみの高齢無職世帯の可処分所得は、平均で月約22.2万円です※2。標準モデルの約23.3万円や、年金300万円のケース（月25万円）と比べても大きな差はなく、300万円は平均的な水準よりわずかに多い程度であることがわかります。
ただし、公的年金だけで生活する場合、受給額の大小は生活水準に直接影響します。年金300万円は標準より多めとはいえ、老後の家計に十分なゆとりをもたらすかどうかは別問題です。
実際には税金や社会保険料の天引きによって手取り額が減少し、生活費として自由に使える金額は少なくなります。
年金300万円の手取りはいくらになる？
年金収入300万円はあくまで「額面」の金額であり、実際に手元に残る金額は税金や社会保険料を差し引いた後の「手取り額」です。
一般的に年金から天引きされる主な項目は、以下のとおりです。
- 国民健康保険料
- 後期高齢者医療保険料
- 介護保険料
- 所得税
- 住民税
保険料や税金は居住地や世帯収入により金額が変わりますが、多くは年金から直接差し引かれる仕組みです。そのため、額面の300万円をそのまま生活費に充てられるわけではなく、実際の手取り額を把握しておくことが重要です。
所得税や住民税は「公的年金等控除」という制度により、課税対象額が軽減されます。控除額は年齢や年金収入によって異なり、65歳未満よりも65歳以上のほうが優遇されています。
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【現役FPからのコメント】
制度の違いを踏まえると、年金300万円の手取り額は年齢によって差が出ます。たとえば、夫婦とも65歳未満で年金合計300万円を受給する場合、年間の手取り額は約267〜273万円、月換算で22.3〜22.8万円程度と見込まれます。
一方で、夫婦とも65歳以上であれば控除額が増え、保険料も比較的軽くなるため、年間手取りは約272〜278万円、月換算で22.7〜23.2万円程度に増えるのです。これらはあくまで目安であり、夫婦それぞれの年金の内訳や居住する自治体の保険料率によっても金額は前後します。
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しかし「年金300万円の場合の手取りは月22〜23万円程度」と見ておくと、老後の生活設計を立てやすくなるでしょう。
額面収入だけでなく、実際に生活費として使える手取り額を基準に老後の家計を考えましょう。
年金300万円で老後の生活費は足りる？
年金収入300万円が老後生活に十分かどうかを検証するには、平均的な支出額との比較が大切です。高齢夫婦無職世帯の1か月の平均消費支出は、約25.7万円です※1。また、「ゆとりある老後生活」に必要とされる金額は月約37.9万円とされています※2。
「最低限の老後生活費」は食費や住居費といった、基本的支出を中心に構成されますが「ゆとりある生活費」は余暇や趣味なども含みます。年金300万円の手取り額（月約23万円）を基準にした場合、両者の差額は次のとおりです。
| 老後生活費の水準 | 最低限の老後生活費（平均消費支出） | ゆとりある老後生活費（平均値） |
|---|
| 必要月額 | 25.7万円※1 | 37.9万円※2 |
| 年金手取り月額（想定） | 約23万円 | 約23万円 |
| 月々の不足額 | 約2.7万円 | 約14.9万円 |
※1参照：老後の生活費はどれくらい？｜生命保険文化センター
※2参照：老後の生活費はいくらくらい必要と考える？｜生命保険文化センター
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【注意すべきポイント】
年金収入300万円（手取り23万円程度）では「最低限の生活費」とされる水準に対しても毎月2万～3万円、年間で24万〜36万円程度の不足が発生します。さらに「ゆとりある老後生活」の基準と比較すると毎月15万円前後、年間で約180万円の大きな不足が見込まれます。
不足分は貯蓄の取り崩し、退職金、資産運用などで補わなければいけません。そのため、年金300万円でも「最低限の生活」は成り立つ可能性があります。
しかし、ゆとりある老後を望む場合や、自宅を持たず賃貸住宅に住んでいる家庭では注意が必要です。医療費や介護費がかさむ家庭では、年金だけでは明らかに資金が不足するリスクが高いといえるでしょう。
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夫婦で年金300万円でも起こりうるリスク
夫婦で300万円の年金収入があれば、一見すると老後の生活は安定しているように感じられます。
しかし、表面的な金額だけで安心するのは危険です。老後には予測しづらい支出や環境変化によるリスクが潜んでおり、年金300万円でも対応しきれない事態が起こります。
十分な年金額があるように見えても、リスクを軽視すると老後資金計画は簡単に崩れてしまいます。安定した生活を維持するためには、あらかじめ想定されるリスクを把握し、備えを整えておくことが重要です。代表的なリスクは以下の3つです。
- 医療費・介護費の予期せぬ出費リスク
- インフレや物価上昇で生活が圧迫されるリスク
- 配偶者が先に亡くなった場合の年金減額リスク
医療費・介護費の予期せぬ出費リスク
年金の金額にかかわらず、
病気やケガ、介護といった突発的な出費は老後資金を大きく狂わせるリスクです。高齢期には病気の発症率が高まり、入院1回で数万円〜数十万円程度の費用が発生する可能性もあります。
公的医療保険には高額療養費制度があり、自己負担額には上限が設けられていますが※1、先進医療や差額ベッド代といった保険適用外の費用は全額自己負担です。
さらに、要介護状態になると以下のような費用が必要です。
- 在宅介護に伴う住宅のバリアフリー改修や介護ベッドなどの購入費用
- 介護施設の利用料
- 福祉用具費
平均寿命が延びる現代では、介護期間がより長期化し、必要資金がさらに増える可能性も否定できません。
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【現役FPからのコメント】
夫婦双方が要介護状態になった場合、費用は単純計算で倍増し、家計に与える打撃は深刻化します。
夫婦で年金収入が300万円あるとしても、半分以上が介護費用に充てられ、年金だけでは到底賄えません。結果として、不足分は貯蓄を取り崩すほかなく、長期的に続けば老後資金の枯渇リスクも現実味を帯びます。
このように、医療や介護にかかる出費は想像以上に大きく、年金収入だけに依存していては対応できない場面が多々あります。老後資金計画を安定させるためには、十分な貯蓄を積み立てることに加え、民間の医療保険や介護保険の活用など、事前の備えが不可欠です。
介護費の具体例
インフレや物価上昇で生活が圧迫されるリスク
インフレ（物価上昇）は、年金で暮らす高齢世帯にとって深刻なリスクの一つです。物価が上がれば同じ年金額でも購入できる商品やサービスの量が減り、
年金300万円の実質的な価値は目減りします。
日本の公的年金は、物価や賃金の動向に応じて毎年改定されますが「マクロ経済スライド※1」という仕組みによって増額幅が抑えられます。そのため、インフレのスピードに追いつかないケースが多々あります。
もしインフレ率が毎年2〜3％で推移すれば、10年で貨幣価値は約20〜30％下落し、現在の300万円も実質的には240万円程度の価値しか持たなくなる恐れがあります。つまり、年金収入が額面上変わらなくても、生活の質が大きく低下してしまう可能性があるのです。
井村FP
【注意すべきポイント】
特に打撃が大きいのは、食料品や光熱費といった生活必需品の値上がりです。日々の生活に欠かせない固定的支出であり、価格上昇は年金生活を直撃します。
また、高齢世帯は消費支出に占める食料品やエネルギーの割合が高いため、一般世帯以上にインフレの影響を受けやすい構造にあります。たとえば、2023年には大手電力会社7社が電気料金を引き上げ※2、標準的な家庭で月数千円規模の負担増となりました。
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さらに、食品価格の高騰も続き、何も特別な出費をしなくても毎月の生活費は膨らんでいます。年金収入だけでは足りず、貯蓄を取り崩したり、節約をしたりする高齢世帯が増えています。
インフレは年金生活者にとって実質的な収入減を意味し、老後の生活設計において避けられない大きなリスクとなるのです。
配偶者が先に亡くなった場合の年金減額リスク
夫婦で年金300万円を受給している世帯の多くは、その内訳をみると主に配偶者の一方の厚生年金が中心を占め、もう一方は国民年金のみを受給しているケースが多く見られます。このような場合、厚生年金を受給している配偶者が先に亡くなると、残された配偶者の年金は遺族年金に切り替わり、
総受給額が大幅に減額されるリスクが生じます。
亡くなった人が受け取っていた年金のうち、老齢厚生年金については遺族厚生年金として支給されますが、その額は報酬比例部分の4分の3に限定されます※。
老齢基礎年金は引き継がれずに消滅するため、夫婦で健在だった頃と比べて世帯全体の収入は減少します。
井村FP
【現役FPからのコメント】
収入が減っても生活費が単純に、半分になるわけではありません。住居費や光熱費、固定的な生活費は一人になっても大きく減らせないため、遺された配偶者の家計は一気に厳しくなります。高齢になってから新たに働いて不足分を補うことも難しいため、減額後の年金だけで生活を維持できず、貯蓄を取り崩すケースが多くなります。
このように、配偶者が先立った場合には世帯の年金収入が大きく減少し、生活水準を維持するのが困難になる可能性が高いのです。
老後の生活設計ではリスクを見据えて、不足分を補える貯蓄の積み立てや生命保険の活用など、早めに備えを検討しておくことが不可欠です。
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年金300万円の夫婦が安心して暮らすための対策
夫婦で年金収入が300万円あれば一見安定しているように思えますが、実際には医療費や介護費、物価上昇などによって資金が不足するリスクがあります。とはいえ、早めに適切な対策を講じれば、将来への不安を減らし安心した生活を送ることは十分可能です。
具体的な対策は、以下の3つです。
- 毎月の収支を把握して固定費を見直す
- 医療費・介護費に備える仕組みを作る
- 資産運用の見直しを行う
毎月の収支を把握して固定費を見直す
夫婦2人の平均的な生活費と年金の手取り額を比較し、
老後にどの程度資金が不足するのかを明確にしましょう。65歳以上の夫婦無職世帯の平均消費支出は、月約25.7万円です※1。
一方、公的年金の受給額は夫婦2人で月232,784円とされており※2、毎月赤字が生じる計算です。仮に不足額が月5万円なら、20年間で約1,200万円に達します。
このような状況に備えるためには、まず自分たちの毎月の収支を正確に把握することが必要です。老後は収入が限られるため、無駄を省き固定費を減らすことが現実的な改善策です。
＜固定費＞
固定支出を見直し、より安いプランへの切り替えや不要サービスの解約を検討しましょう。
住宅ローンが残っている場合は、繰上返済や住み替えによって住居費を軽減する方法もあります。固定費の削減は一度実行すれば継続的に効果が得られるため、生活の質を大きく損なわずに資金不足への対応が可能です。
井村FP
【現役FPからのアドバイス】
それでも不安が残る場合は、FPに相談しましょう。第三者の専門家による客観的な診断を受けることで、自分たちでは気づかなかった無駄や改善点を見つけられます。
FPは家計の現状を分析し、保険や資産運用も含めた総合的な観点から無理のない節約プランや資金計画を提案してくれる存在です。
早めに専門家へ相談し、プロの知見を借りながら計画を立てることで、年金生活への安心感が増し、将来の不安を和らげられます。
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医療費・介護費に備える仕組みを作る
老後の生活を安定させるためには、
公的年金だけでなく医療費や介護費への備えも欠かせません。日本には高額療養費制度があり、一般的な所得世帯では1ヶ月の医療費の自己負担額に上限が設けられています※。そのため、突発的な医療費の負担は一定程度抑えられます。
加えて、民間の医療保険や介護保険を活用するのも有効な手段です。医療保険に加入しておけば、公的保険の対象外となる先進医療や差額ベッド代などに備えられます。介護保険に加入していれば、要介護時に一時金や年金形式の給付を受けられ、介護サービス利用時の家計負担を軽減できます。
既に加入している保険がある場合は、老後の生活に即した保障内容になっているかを確認し、不足があれば見直しや追加を検討すると安心です。
井村FP
【ワンポイントアドバイス】
公的年金とは別に「予備資金」として、まとまった金額を確保しておくことも大切です。入院や長期の介護で高額な支出が必要になっても慌てず対応できるよう、生活費の1〜2年分を目安に用意しておくのが理想です。
夫婦で月25万円の生活費が必要なら、約300万〜600万円を確保しておくと安心です。余裕を持って1〜2年分を準備しておけば、大きな医療費や介護費がかかっても日常生活を維持できるほか、年金支給の遅れや収入減があっても冷静に対応できます。
預貯金などすぐに引き出せる形で資金を確保しておけば、精神的な安心感にもつながり、老後の生活をより安定させることができるでしょう。
資産運用の見直しを行う
老後の資産を守るうえで注意すべきは、
預貯金だけに頼るとインフレによって資産価値が実質的に目減りしてしまう点です。近年の物価上昇率は2％～3％程度で推移しており※、銀行預金の金利をはるかに上回っています。
老後は20〜30年という長い期間に及ぶため、その間に物価上昇が資産に与える影響は無視できません。たとえば、物価が毎年2％上昇すれば、現役時代に用意した老後資金では想定よりも早く不足する可能性があります。
インフレは老後資金を静かに侵食し、準備不足を招く大きな要因となるのです。これを防ぐには、資産運用を通して「資産寿命」を延ばし、少なくとも物価上昇率と同程度、できればそれを上回る利回りを目指すことが重要です。
井村FP
【現役FPからのコメント】
老後は現役世代のように、大きなリスクを取る投資は適していません。収入源が年金などに限られるため、元本割れのリスクを抑えた安定的な運用を基本とすべきです。
預貯金に加えて国内外の株式や債券、不動産投資信託（REIT）など複数の資産に分散投資すると、一つの市場が低迷しても資産全体への影響を抑えられます。
利回りを求めて外国債券などを組み入れる選択肢もありますが、為替変動リスクを理解しておく必要があります。
井村FP
まずは資金を「生活費」と「余裕資金」に分け、生活費は安全に確保し、余裕資金を無理のない範囲で運用に回すのが現実的です。また、2024年から始まった新NISAを利用すれば、運用益が非課税となり効率的に老後資金を増やせます。
こうした工夫を積み重ねれば、インフレに負けない資産形成が可能となり、老後生活の安定につながるでしょう。
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【まとめ】夫婦の年金のお悩み・不安は早めにFPに相談しよう
夫婦で年金収入が300万円ある場合でも、そのままでは将来の生活に不安が残る可能性があります。しかし、早めに適切な対策をすれば、安心して老後を迎えられます。取り組みは早めに実行するほど効果が大きく、老後の安心感を高めるために不可欠です。
マネーキャリアでは担当者が変わらずサポートするため、相談を重ねても毎回一から説明する必要がありません。保険や資産運用、年金の受け取り方など幅広い分野を総合的にアドバイスしてもらえるので、夫婦の老後資金計画を包括的に考えられます。
土日祝日も相談でき、何度でも無料という点も大きな安心材料です。下記のボタンから予約し、老後の不安を解消する第一歩を踏み出しましょう。
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65歳未満の場合は年金収入が130万円未満なら60万円、65歳以上では330万円未満なら110万円が控除されます※。