「医療保険の入院一時金は不要だと聞いたけど本当なの？」
「医療保険の入院一時金は必要？」
とお悩みではないでしょうか。
結論、医療保険の入院一時金は家計の経済的余裕や家族構成などによって必要性が変わるため、一概に不要とは言えないです。
この記事では医療保険の入院一時金が不要といわれる理由について詳しく解説します。
また、入院一時金の必要性が高い人の例についても紹介します。
この記事を読むことで、自分に合った医療保険の選び方がわかるようになるので、ぜひご覧ください。
監修者 井村 那奈 フィナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナー。1989年生まれ。大学卒業後、金融機関にて資産形成の相談業務に従事。投資信託や債券・保険・相続・信託等幅広い販売経験を武器に、より多くのお客様の「お金のかかりつけ医を目指したい」との思いから2022年に株式会社Wizleapに参画。
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この記事の目次
医療保険の入院一時金が不要といわれる理由
医療保険の入院一時金が不要といわれる理由は主に以下の2つです。
- 他の保険・保障でカバーできることが多い
- 受け取れる金額が少ない
他の保険・保障でカバーできることが多い
医療保険の入院一時金が不要といわれる最大の理由は、他の保険や保障でカバーできることが多いからです。
多くの医療保険では、入院給付金(日額)が基本保障として含まれており、入院日数に応じた保障が受けられます。
また、公的医療保険の高額療養費制度を利用すれば、医療費の自己負担額は一定額で抑えられるため、想定以上の出費が生じにくくなっています。
さらに、勤務先の福利厚生で医療費補助や傷病手当金などが用意されていることも多く、これらを合わせると入院一時金がなくても十分な保障が得られるケースが少なくありません。
ただし、高額療養費制度は事後給付のため、一時的に全額を立て替える必要があり、その間の家計の負担に苦しむ可能性もあります。
受け取れる金額が少ない
医療保険の入院一時金が不要といわれるもう一つの理由は、受け取れる金額が少ない点です。
一般的な医療保険の入院一時金は1回の入院につき1万円〜5万円程度に設定されていることが多く、実際の入院費用と比較すると十分とは言えません。
例えば、入院時の差額ベッド代は1日あたり5,000円〜10,000円かかることもあり、長期入院の場合はこの一時金だけでは足りなくなります。
また、入院一時金を付加するために支払う追加保険料を考えると、費用対効果が低いケースも少なくありません。
ただし、入院時には予想外の出費が発生することも多く、こうした費用に対して入院一時金があると精神的な安心感が得られる面もあります。
医療保険の入院一時金とは
入院一時金と入院給付金・入院日額金の違い
医療保険の入院給付金は、入院一時金と入院給付金・入院日額金があります。
それぞれの違いは以下のとおりです。
| 給付金 | 特徴 | |
|---|---|---|
| 入院一時金 | 入院の日数に関係なく 一律の金額が支給される | ・1日でも入院になれば該当金額が 支給されるが日数の限度がある場合が多い ・短期入院に向いている |
| 入院給付金 （入院日額金） | 日額×入院日数で 支給額が決まる | ・1日でも入院になれば該当金額が 支給されるが日数の限度がある場合が多い ・短期入院に向いている |
入院給付金は長期入院ほど受取額が増える一方、入院一時金は入院期間に関わらず一定額のため、短期入院では入院一時金の方が有利になる場合があります。
ただし、最近の医療保険では「入院一時金+入院給付金」のセット型も増えており、それぞれの特性を組み合わせた保障設計も可能になっています。
医療保険の入院一時金の必要性が高い人の例
医療保険の入院一時金の必要性が高い人の特徴は以下の2つです。
- 自営業者で入院した時収入が完全に途絶える人
- 入院に伴う家族の交通費・宿泊費が高額になる地方在住者
自営業者で入院した時収入が完全に途絶える人
自営業者で入院した時収入が完全に途絶える人は医療保険の入院一時金の必要性が高いです。
自営業者はケガや病気で入院して働けなくなった場合、会社員とは違い傷病手当金を受け取ることができません。
従って、働けないと収入が大幅に減少してしまいます。
そのため、入院して一時的に収入がなくなった場合に、医療費の支払いを補填するためにも、入院一時金は必要性が高いです。
入院に伴う家族の交通費・宿泊費が高額になる地方在住者
入院に伴う家族の交通費・宿泊費が高額になる地方在住者は医療保険の入院一時金の必要性が高いです。
入院している病院から遠いと、家族の様子を見に行く際の交通費や宿泊費が高額になってしまいます。
その際、入院一時金であれば、交通費や宿泊費に補填することが可能です。
交通費や宿泊費は必ず発生する費用のため、その費用が高額になるような地方在住者に、入院一時金は必要性が高いです。
医療保険の入院一時金を利用するならいくらに設定すべき？
医療保険の入院一時金以外で入院時の負担をカバーする方法
- 公的医療保険の利用
- 医療費控除の活用
- 勤務先の福利厚生や共済組合の給付金の利用
公的医療保険の利用
医療保険の入院一時金以外で入院時の負担をカバーする方法は、公的医療保険を利用することです。
公的医療保険制度とは、医療費の3割負担で治療を受けられる制度です。
他にも、家計に対する医療費の自己負担が大きくならないように「高額療養費制度」が設けられていて、月ごとの自己負担金額が限度額を超える部分については申請後に償還払いされます。
自己負担の限度額は所得に応じて設定されており、70歳未満の人については以下の通りです。
| 年収 | 計算方法 | 4ヵ月目以降の多数該当 |
|---|---|---|
| 年収約1,160万円～ | 252,600円＋(医療費－842,000)×1％ | 140,100円 |
| 年収約770～約1,160万円 | 167,400円＋(医療費－558,000)×1％ | 93,000円 |
| 年収約370～約770万円 | 80,100円＋(医療費－267,000)×1％ | 44,400円 |
| ～年収約370万円 | 57,600円 | 44,400円 |
| 住民税非課税 | 35,400円 | 24,600円 |
- 食事代(1食460円)
- 差額ベッド代
- 先進医療にかかる費用
- 衣料費や日用品費
- 交通費
医療費控除の活用
医療費控除は入院費用を含む医療費負担を税金面からサポートする制度です。
年間の医療費が10万円(所得が200万円未満の場合は所得の5%)を超えた場合、確定申告をすることで所得控除を受けられます。
控除額は最大で200万円までとなっており、入院費用だけでなく通院費用や薬代、交通費なども対象になります。
例えば、年収500万円の方が30万円の医療費を支払った場合、約4万円の税金が還付される計算になります。
ただし、医療費控除は翌年の確定申告時に手続きするため、入院時の短期的な資金ニーズには対応できない点に注意が必要です。
勤務先の福利厚生や共済組合の給付金の利用
勤務先の福利厚生や共済組合の給付金制度は、入院時の経済的負担を軽減する重要な手段です。
多くの企業では健康保険組合を通じて、入院見舞金や傷病手当金などの給付制度を設けています。
特に傷病手当金は、病気やケガで働けない場合に標準報酬日額の3分の2が最長1年6ヶ月まで支給される制度で、長期入院時の収入減少をカバーできます。
また、公務員や教職員などが加入する共済組合では、独自の医療給付制度があり、入院時の付加給付が受けられるケースも多いです。
ただし、これらの制度は勤務先によって内容が大きく異なり、非正規雇用者や自営業者は利用できない場合もあるため、事前に確認しておくことが重要です。
医療保険の入院一時金にお悩みの場合はマネーキャリアに相談しよう【まとめ】
今回は医療保険の入院一時金は不要か必要か、いくらに設定すべきかについて紹介しました。
まとめると
- 医療保険の入院一時金が不要といわれているのは、他の保険・保障でカバーできることが多いため
- 自営業者で入院した時収入が完全に途絶える人は入院一時金の必要性が高い
- 医療保険の入院一時金の設定金額は自身の状況により変わってくる
入院時の医療費やその他の費用は傷病手当金や公的医療保険でカバーできますが、全額カバーできるわけではありませんので、そのために入院一時金は必要である可能性があります。
ただ貯蓄が充分にあれば、入院一時金は不要という選択もあるかもしれません。
自分にとって入院一時金が不要か必要か、給付金の設定金額に悩んだらお金のプロに相談することをおすすめします。
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